本田技術研究所と大成建設および大成ロテックは10月5日、走行中のEV（電気自動車）に非接触で給電が可能な「磁界結合方式無線給電道路システム（以下、無線給電道路システム）」の基盤技術を開発したと発表した。
本田技術研究所は、道路に埋設し車両側へ送電する直流配電型給電ユニット（GA）システムと、車両側で受電を行う受電（VA）ユニット搭載の車両システム開発、大成建設はGAシステムに高出力電力を供給する直流電源システムの開発、そして大成ロテックは無線給電道路の施工方法の開発をそれぞれ担う。
今後は、GAシステムを埋設した無線給電道路の舗装構造の開発および耐久性試験の実施や、道路や関連設備の更新手法の開発、直流配電実験・無線給電実験といった公道実証に向けた機能検証を進めながら、2027年度以降には高速道路（館山道）での実証実験も行うとしている。
本田技術研究所 統合研究センター 電動パワーユニット研究開発室で開発責任者を務める上田拓氏は、「三社に共通しているのは、技術を通じて持続可能な社会の実現へ貢献をしたいという想い。将来に向けて人や物の移動を支えるモビリティと、それを支える社会インフラ、それぞれが連携しながら進化していくことが重要」と研究の意義を語る。
◆EVの可能性をさらに広げる将来技術の1つ
今回、本田技術研究所が開発した走行中のワイヤレス給電は「磁界結合方式」。四輪開発で培った知見を活用し、インバータとコイルを一体化したGAユニットを開発した。複数のGAユニットを直流配線で繋ぐことで配線をシンプルにすることができ、埋設エリアを少なくすることで施工性を高めている。
さらに、VAユニットは小型かつ高出力受電を実現することで、乗用車から大型商用車まで対応可能とする。
ホンダ（本田技研工業）はEVの開発にとどまらず、パワーユニットやエネルギーといった幅広い領域で電動化技術の開発に取り組んでいるが、EVは日本において、航続距離や充電時間、インフラの整備などまだまだ課題も多い。
