大型トラックの販売が不振を極めている。日野自動車や日産ディーゼル、いすゞ自動車のトラックメーカー３社の見通しによると、今年度の大型トラックの国内総需要は８万台を切るレベルまでに落ち込みそうだという。８万台を切るということになれば、この実績は昭和40年以来、じつに34年ぶりの出来事となる。
その中でいすゞは、現在は9,000台ある大型トラックの在庫を今年度下期（10月〜2000年３月）中に7,000台にまで削減しようとしている。２〜３トンクラスの小型トラックでも、12,000台を9,500台に減らすという。
いすゞはそのための対策費として、下期の予算に「20〜30億円を用意する」（稲生武社長兼ＣＯＯ）としており、さらに、「ディーラー向けのインセンティブ（販売報奨金）を積み増すことも検討している」（同社長）そうだ。
この20〜30億円もの費用はどこに消えるのか。考えられるのは、日通やヤマト運輸など大手トラックユーザーに対する工作費（つまりは車両購買担当者への接待費）や登録台数を稼ぐための「自社登録費」などに他ならない。いすゞがこのような自暴自棄ともいえる戦略に出れば、他のメーカーも黙ってはいられない。札束が乱れ飛ぶ“泥仕合”に突入することは必然だ。これが大きな赤字に苦しむ自らの首をさらに締め付けるような結果にならなければいいのだが・・・。
