三和総研が行った乗用車に関する調査で、2005年には国内の中古車販売数が900万台弱までに成長するというデータがまとまり、このほど公開された。
この調査は「変貌する乗用車マーケット」というもので、新車や中古車などの販売状況を元に集計している。それによると現在は乗用車の耐久性が増していることや、長期にわたる不景気感、少子化の影響などの理由から、新車の販売数が伸び悩む一方で、中古車の売上げは依然として好調であり、今後さらに拡大していくと予想している。
昨年度のみ、いわゆる単年集計の販売数でもその傾向は明らかで、軽自動車を含む新車・中古車の総販売数1195万台のうち、新車はわずか480万台に留まり、残りの6割近くは中古車によって稼ぎ出された数字なのだ。
三和総研では中古車販売が好調なことから、今後も新規業者の参入などによって市場は活発化すると予想しており、2005年度には現状より26%増の「900万台規模になるのではないか」としている。その反面で「新車販売は頭打ち」という厳しい見方もある。
