ガイアエナジーが販売している天然ガス抽出のアルコール燃料「ガイアックス」について、環境庁は排出ガスに含まれるNOx（窒素酸化物）や二酸化炭素、アルデヒドなどの有害成分に関する6項目の調査を11月にも行う方針を明らかにした。
これは22日に毎日新聞社のWebサイトが報じたもので、環境庁にはガイアックスを燃料にした場合の排出ガスのデータが存在しないため、通常の排出ガス測定装置を使い、普通乗用車2台と二輪車で、市街地の走行モデルで走らせた場合などの一酸化炭素、炭化水素、NOx、二酸化炭素、アルデヒドの排出量と燃費の6項目について測定することになった。
ガイアックスは天然ガスから抽出されたアルコール成分で構成され、オクタン価は98とハイオクガソリン並みであり、排出されるHC（ハイドロカーボン）や一酸化炭素などはいずれもガソリンよりも大幅に低いとされ、現在は28都道府県で約130カ所のスタンドで提供されている。
当初は石油関係の税金が掛からないことから、非常に安い金額で販売されていたが、今年に入ってから軽油引取税の課税対象となったため、ガイアエナジー社では「環境負荷の低い燃料（ガイアックス）に対して、環境負荷の高い燃料（軽油）と同等の課税措置には納得できない」として、自治省に抗議を行ったという経緯がある。
環境庁は「新燃料のデータが無く、しかし環境に優しいと言っている以上、それを確認する義務がある」としているが、今年に入ってから続く新燃料バッシングの背景には石油業界の意向があるとの見方もあり、今後の展開は予断が許せない状況だ。
