東海理化、豊田自動織機、豊田合成などトヨタ自動車系大手部品メーカーは相次いで、自己株式を数十万株単位で取得するとともに、従業員を対象にストックオプションの実施を目的として新株予約権を発行する。
自己株の取得は、市場に流通する株式数を減らして、各社の資本政策を機動的なものにすることが狙い。一方、新株予約権は、業績向上に対する意欲や士気を一層高め、企業価値の向上に資することを目的としている。
おりしも、今は各企業による2003年3月期決算の発表の真っ只中にある。13日発表のトヨタ自動車の連結決算では経常利益が１兆1000億円を超えるなど、トヨタグループは部品メーカーも含めて好業績を記録している。
自己株の取得やストックオプションの実施は、さらに社員のやる気を引き出し、より強い企業体質を作ることを狙いとしている。
