その中で、国立環境研究所と東京大学大学院による研究発表が行われ、日本の燃費測定モードである「10・15モード」と、実際に生活の中でクルマを使って測った「実燃費」との間には大きな開きがある、と報告された。独立行政法人である国立環境研究所の研究チームがこうした研究成果を発表するのは初めてである。
この研究のタイトルは「実燃費を考慮した自動車からの都道府県別C02排出量の推計」。実走行燃費のデータは、オートアスキーが運営する「e燃費」のものが使われた。気温など地域ごとの特性も考慮しながらデータを分析した結果、10・15モードの表示燃費と実際にユーザーが使用している状態での燃費が大きく異なることや、同じ年式の同じ車種でも渋滞の多い大都市圏で実走行燃費が悪化すると言う結果が示された。
従来から「10・15モード燃費は実際の使用実態にそぐわない」と指摘されてきたが、今回のように2万人を超えるユーザーの給油データを元に実証されたことはなかった。また、10・15モードと実燃費との差は一定比率ではなく、地域差や個人差が出ることも証明された。同時に、CO2（二酸化炭素）排出削減目標のベースとなる現在の排出量も、これまでの10・15モードをベースとした計算とは大きく異なる結果となった。
