シンクタンクの矢野経済研究所は、「2005年版カー用品産業白書」を発表した。
それによると、国内市販カー用品出荷市場規模は、2003年が1兆1481億円だったのが、2004年に1兆1519億円、前年比0.3%増と微増を見込んでいる。2005年は1兆1633億円、同1.0%増の低い成長を予測している。
分野別では、2004年に伸びる見通しはタイヤ、消耗品、機能用品、ドレスアップ用品、チューンナップ用品。2005年に伸びを予測しているのはタイヤ、アルミホイール、機能用品、ドレスアップ用品となっている。
また、今後の方向性では、「カー用品販売量そのものを増加・拡大させることは困難」としている。その理由として、オイルやケミカルなどの消耗品は一定の需要は見込めるものの、大幅な需要拡大は見込めないほか、カーナビ、ETC車載器などはメーカー・ディーラーオプション化で市販品の販売は低調になるとしている。