気になるニュース・気になる内幕…今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップ、内幕を分析するマスメディアクルージング。
2006年2月6日付
●社説＝GM危機、技術協力も視野に（朝日・3面）
●オイルも硫黄規制、ディーゼル車排ガス対策、環境省が検討へ（東京・3面）
●こちら特報部、中国の軍主産業とは（東京・20面）
●ホンダ、東京ガスにコージェネ装置供給（日経・9面）
●トヨタ、中古車在庫を共有化、系列販社で不足融通（日経・9面）
ひとくちコメント
きょうの朝日が社説で「GM危機」を取り上げている。
「米国を代表する自動車産業の屋台骨が揺らいでいる」という書き出しで、「GMは、昨年末に9工場の閉鎖、3万人の削減計画を出したが、それでも経営危機の声はおさまらない。フォードも関連の14工場を閉め、最大3万人を削減するリストラ計画を打ち出した」と窮状を紹介。
一方、「昨年830万台を送り出したトヨタは増産が続き、世界のトップメーカーの座がGMからトヨタに移るとの見方も現実味を帯びてきた」と指摘した後、「日米の企業間での技術協力は、不必要な摩擦を避ける現実的な選択の一つだろう」と結んでいる。
すでにトヨタとGMは、燃料電池車など次世代の先端技術で共同開発を進めており、突っ込みや分析の甘い社説であることは否めない。
