北米トヨタ社長大高氏が、秘書からのセクハラ訴訟を受けて辞任した件について、アメリカのメディアの中には「ハイブリッドではなくセックスを燃料とするクルマ」という見出しをつけて一面トップで報じるものもあるなど、過剰ともいえる反応が目立つ。
トヨタはフォーブス誌が選ぶ「アメリカでもっとも尊敬できる企業」ランクに、日本企業として初のトップ10入りを果たすなど、これまで「社会貢献」「優良企業」というイメージが強かった。そのため、賠償請求額実に1億9000万ドルという今回の裁判が与えたギャップが大きかったようだ。
大高社長はセクハラの事実を否認しているが、これまでのアメリカの同様の訴訟例を見ると企業側が敗訴するケースが圧倒的に多い。請求額がそのまま認められる可能性も、「懲罰的賠償金請求」が当然のごとく行われるアメリカでは高いと言える。
何よりもトヨタが被った「イメージ失墜」というダメージは大きく、今年第1四半期に前年比39％アップ、36億ドルの黒字を報告した直後だけに、アメリカでは「GMを差し置いてトヨタが世界一の自動車メーカーとなる日が近い」ということに感情的な反発もあるようだ。
この苦境にトヨタがどう対応するのか、それによって今年後半の業績にも響きそうな気配だ。
