交通エコロジー・モビリティー財団は、カーシェアリングの事業者であるシーイーブイシェアリングの会員に対するアンケート調査を実施し、入会前と比べて会員の自動車保有台数や自動車走行距離が大幅に減少し、公共交通や徒歩・自転車の利用が増加していることを確認した。
カーシェアリングに対して、欧米では行政や公共交通事業者が積極的な支援を行い、普及が進んでいると報告されているが、日本は最近増えつつあるとはいえ、行政や交通事業者との協力事例が少なく、カーシェアリング普及の速度は穏やかになっている。
その背景のひとつとして、日本ではこれまでカーシェアリングによる環境負荷低減効果の把握が充分に行われて来なかったことがあると考えられている。
そこで今回、カーシェアリングによる環境負荷低減効果を定量的に把握し、さらにその結果を踏まえ、日本におけるカーシェアリング普及のための課題と方策が検討された。
アンケート調査は昨年12月に東京と神奈川で行われ、シーイーブイシェアリングの会員229名が回答。その結果、一人当たりのマイカー保有台数は0.65台から0.15台へと76％減少、一人当たりの自動車走行距離は年間9365kmから2004kmと79％削減されるという結果となった。
交通手段別には、自動車の利用が大幅に減少し、公共交通や徒歩、自転車の利用が増加した。
