横浜ゴムが発表した2006年9月中間期の連結決算は、売上高が前年同期比10.5％増の2224億円と伸びたが、営業利益が同31.0％減の33億円と減益だった。
主力のタイヤ事業で北米・アジアを中心に海外販売が好調だったほか、国内の新車用タイヤが伸びた。また、MB事業も高圧ホース、航空部品、マリンホースを中心に増加したため、売上高は伸びた。
しかし、天然ゴムなどの原材料価格の高騰が吸収できずに減益となった。営業利益は同31.0％減の33億円、経常利益は同23.8％減の31億円。投資有価証券売却益42億円を計上したが、米国子会社の株式評価損に対する税効果がなくなり、純利益は同74.8％減の34億円だった。
タイヤ事業の売上高は同11.5％増の1625億円、営業利益は天然ゴムを中心とする原材料費の大幅な上昇で同69.7％減の11億円だった。MB事業は売上高が同7.9％増の600億円、営業利益が同2.3倍の25億円となり、大幅な収益改善を達成した。売り上げ増に加え、航空部品と工業資材の収益改善が大きく寄与した。
同社は、最近の原材料価格が原油価格の急落で落ち着いてきたため、8月9日に公表した通期の業績予想を上方修正した。売上高は前回予想比1.2％増となる4910億円、営業利益は同31.2％増の210億円、経常利益は同45.5％増の160億円、当期純利益は同64.3％増の115億円を見込む。収益は前年同期比では減益を見込むが、前回予想よりも改善する見通し。
