富士重工業の関連会社の富士ロビンは、マキタが実施する株式公開買い付け（TOB）による完全子会社化に賛同すると発表した。
富士ロビンでは、同社が開発した小型ガソリンエンジンや農林業用機会、防災機器は、低燃費や低排出ガスなどの環境性能が市場から高い評価を得ているものの、海外販売網が脆弱で、業績が低迷していた。
マキタは園芸機器分野で過去にドルマー社を買収するなど、活発な市場参入を図っており、富士ロビンの要素技術はマキタの製品開発力やグローバルな販売・アフターサービス網を活用することで両者間で高いシナジー効果が期待されると判断した。さらに、マキタのコスト管理能力を移植することで、富士ロビンの商品の市場競争力の向上やTOBによる財務基盤の強化が図れると判断した。
こうしたシナジー効果は、従来の富士重との産業機器におけるエンジン事業の分業による関係以上の効果が得られると見て、マキタの完全子会社化に賛同することにしたとしている。
