新日本石油は、東京大学先端科学技術研究センターとの包括的組織連携を強化し、超高効率太陽電池と蓄電などの新エネルギー技術に関する共同研究を開始したと発表した。
同社は、先端研と2005年10月から「エネルギーと環境が調和した社会の実現」をテーマに包括的な組織連携活動を行っている。具体的な成果として、次世代有機系太陽電池、高出力二次電池用材料、バイオマスを可溶化する機能性高分子などの分野で共同研究を実施、特任准教授の派遣を含む多様な人材交流などを続けてきた。
一方、日本政府が提唱する「クールアース50」2050年の温室効果ガス半減に向けて、低炭素社会転換への期待が高まるなか、太陽光発電はその一翼を担うものとして、発電効率40％・コスト火力発電並みを目標とした超高効率太陽電池の技術革新が求められている。同社では、従来から太陽光発電システムとそれに必要な蓄電材料の研究を進めており、2008年4月からはシリコン型太陽光発電システムの販売の準備も開始している。
今回、この研究開発体制を更に強化し、低炭素社会の構築を目指して、超高効率太陽電池を中心とする革新的エネルギー技術の研究に、先端研と共同で取組むことで合意した。先端研には、複数の同社研究員が常駐して共同研究を行う「ENEOSラボ」を設置し、「学」と「民」の知の交流により研究を加速、新エネルギー事業への展開と持続的発展を図るとしている。
