ヤマハ発動機が発表した1 - 3月期（第1四半期）連結決算は、売上高が前年同期比9.0％減の4129億円、営業利益が同16.4％減の311億円と減収減益だった。経常利益は同12.8％減の342億円、当期純利益が同11.6％減の222億円だった。
事業セグメント別の売上高は、二輪車事業が、インドネシアやタイ、ブラジルなどで好調に推移したものの、北米での需要減少や為替の円高ドル安影響で2663億円、同6.4％減となった。
マリン事業は、欧州ではロシアでの販売が好調だったものの、北米での船外機の販売減少、ウォータービークルの新機種の出荷遅れ、円高ドル安影響で636億円、同12.8％減。
特機事業は、北米での景気減退によるATV需要の減少や為替の円高ドル安の影響で497億円、同14.1％減だった。
事業セグメント別の営業利益は、二輪車事業が同1.3％増の196億円となったものの、マリン事業は同27.2％減の59億円と大幅減益、特機事業も23億円、同41.7％減となった。
営業利益は、販売管理費の減少、原価低減の増益要因があったものの、売上減による収益の悪化で52億円、為替差損33億円、減価償却費の増加で16億円、モデルミックスの悪化で38億などの減益要因が上回り、全体では減益となった。
同社の商品はレジャーの要素も強く、サブプライムローン問題から米国の景気後退懸念が強まり、そこに為替差損も加わり、北米の業績悪化が全体に影響した。
また、今期からヤマハ・モーター・フィリピンなどを連結対象子会社に新規に追加した。
通期業績見通しは前回発表したものを据え置いた。
