トヨタ自動車は8日、2009年3月期の連結業績予想を発表した。円高ドル安や原材料費の高騰影響により、純利益は前期比27.2％減の1兆2500億円と大幅な減益となる。世界販売は1.6％拡大するものの、為替影響により売上高も4.9％減の25兆円と9期ぶりの減収減益になる。
今期の世界販売は、中国合弁分を除いて1.6％増の906万台を計画。最大の販売先である北米は6.4％減の277万台を見込んでおり、その落ち込みをアジアや欧州などでカバーするが、伸びは小幅となる。
為替レートは1ドル＝100円、1ユーロ＝155円を前提にしており、営業利益段階で6900億円の減益要因となる。また、原材料費の上昇を織り込んだ原価低減はゼロとしており、鋼材などの上昇で相殺される形だ。原材料費の変動を除いた原価低減は3000億円強を見込んでいる。
この結果、営業利益は29.5％減の1兆6000億円の予想となった。東京で会見した渡辺捷昭社長は「大変厳しい事業環境になるが、こうした逆風を絶好のチャンスととらえ、真に強靭な企業体質を目指していく」と強調した。
前期は世界販売が4.6％増の891万台となり、売上高は9.8％増の26兆2892億円。営業利益は1.4％増の2兆2703億円、純利益は4.5％増の1兆7178億円と、いずれも過去最高を更新した。
