日立製作所は26日、経営方針説明会を行った。その中で、古川一夫社長は今後の安定的な高収益事業の柱として自動車機器システム事業を位置づけ、「グループの総合力で、環境・安全・快適すべてのニーズに的確に応える新しい自動車機器・システムを開発・提供していく」と述べた。
まず環境については、環境対応の新技術をグローバル市場に投入する。すでに07年9月からGMハイブリッド車向けにインバータを納入しているが、2010年からはリチウムイオン電池も年間10万台分を納入する。また、日産自動車向け「バルブ作動角・リフト連続可変システム」の市場投入を進め、量産化を開始する。
安全面については、より安全なクルマの協創ということで、日立画像処理LSI技術を積極的に活用し、自動車メーカーとの共同開発を進める。現在、富士重工業と「自動車用ステレオカメラ」の共同開発を行っており、それを市場投入する。
そのほかプラグイン・ハイブリッド・システムの開発もさまざまな角度から進めており、クルマのことばかりではなく、全体の電力システムも含めた研究を行っているそうだ。
「環境の時代になればなるほど、総合力が発揮でき、うちの強みが生かせる」と古川社長は力強く話していた。
