トヨタ自動車の瀧本正民副社長は11日に東京で開いた同社の環境フォーラムの席上、自動車用燃料としての石油は、生産量や価格面から「2030年ごろには危なくなると考えている」と述べた。
瀧本副社長は、エネルギー密度が高く取り扱いも容易なガソリンと軽油が「自動車のエネルギー源の当面の主流」と語った。だが、30年ごろには制約要因が大きくなるとの見通しを示し、高性能2次電池を活用した電気エネルギーのウェートを高める必要性を指摘した。
トヨタは今月末に「電池研究部」を新設、リチウムイオン電池をしのぐ性能をもつ次世代型の電池開発に本格的に取り組む。
瀧本副社長は、石油燃料の使用が相当困難になる30年ごろまでに、こうした次世代型高性能電池の実用化を目指す方針も表明した。
