日本郵船と新日本石油は共同で、海上輸送におけるCO2削減の一環として、船舶の推進動力用電力の一部を太陽光エネルギーで賄うシステムの開発を進めることで合意した。
船舶推進動力への給電を視野に入れ、総発電量40kWとなる本格的な太陽光発電システムの開発は、大型船舶では世界初の試みとなる。
地球温暖化問題への取り組みが重要になる中、日本郵船は、海上輸送全般における再生可能エネルギーの利用も含めて、次世代省エネ船の研究開発が大きな課題となっている。
一方、新日本石油は、システムインテグレーターとして、再生可能エネルギーのひとつである太陽光発電システムの新たな市場開拓、製品開発が重要な課題となっている。
こうした両社が持つ課題を背景に2008年12月19日に竣工予定の自動車運搬船を対象として、共同プロジェクトを発足させる。
船舶への太陽光発電システム設置は、塩害や振動など設置環境が過酷なことから、これまで乗組員の居住区での生活用途に限られていたが、今回のプロジェクトでは、総発電量40kWの太陽光発電システムを搭載し、船内系統（440V）に連系させて、実証実験を開始する。
一方、トヨタ自動車株は、自動車のライフサイクルにおける環境負荷の軽減の一環として、完成車輸送におけるCO2排出の削減を目的とした今回のプロジェクトに荷主として協力する。
