大手レンタカー各社は、この秋までにそろってレンタカー料金の精算方法を切り替えた。トヨタレンタリース、日産、マツダ、オリックス、ニッポンのレンタカー会社5社を例に調べてみた。
各社は、原則としてクレジットカード支払い求めている。もはやレンタカーは現金と免許証だけでは借りられなくなっている。どうしても、現金で精算したい場合は本人確認書類の提示が必要だという。
本人確認書類とは、電気やガスなどの公共料金領収書、社会保険料領収書、国税・地方税領収書、納税証明書、健康保険証、発行2か月以内の住民票、印鑑証明、顔写真付の外国人登録証明書、社員証、学生証と、延々と羅列されている。
中には支払い方法に関係なく、初めて利用する場合に本人確認書類の提示を求めるオリックスレンタカーのような会社もある。
本人確認の書類があっても、すべての車両が借りられるわけではない。トヨタレンタリース、オリックスレンタカーは、高級車クラスの現金精算を認めない。
マツダレンタカーのように「本人確認書類をご用意いただく場合もります」という柔らかい表現に留めているところは、むしろ稀だ。
レンタカー会社にとって、すでに免許証はよほど信じるに足る本人確認書類ではないようだ。免許証そのものについても、さまざまな制約を設けている。
たとえば、各社共通で表記住所と現住所が違う場合は本人確認書類を提示要求、ニッポンレンタカーは免許証再発行回数が多い人は貸し出しを拒否する場合があるという。
今も現金と免許証だけあればいいと思っている利用者は、突然の本人確認書類要求に戸惑うばかりでなく、出先でレンタカーを借りられないなんてことにもなりかねない。レンタカーはクレジットカードが基本。各社のさらなるPRは必要ではないか。
