矢野経済研究所は、日本国内でのドライブレコーダ市場の調査を実施してその結果をまとめた。
調査は今年7 - 9月に、ドライブレコーダメーカーや構成部品のサプライヤー、自動車保険会社などから直接面談や電話でヒアリングした。
調査結果では、2008年のドライブレコーダ市場は、ディーラーオプションの採用拡大や、新規参入メーカが相次いだことから、一般ユーザ市場が活性化した。堅調な業務用市場と合わせ、販売台数ベースで17万1620台で、前年比65％増、小売金額ベースで112億3400万円、同43％増となる見込み。
様々な車載機器と連動・一体化したドライブレコーダが登場しており、メーカ各社は搭載用途別のニーズに合わせた高機能製品の開発を進めている。また、カーリース・保険各社がドライブレコーダを活用した「安全運転コンサルテーション」や「車両運行管理」のサービスを提供している。
今後は「保険商品との融合」の可能性があり、ドライブレコーダ搭載車両に対する保険料の優遇が実現すれば、本格的な普及拡大に結びつく可能性が高いと指摘している。
市場拡大の鍵を握る保険料優遇は、2011 - 12年頃と予想する。また、自動車メーカ純正ドライブレコーダを投入する可能性もあることから、市場は大きく拡大すると見て、2014年の市場規模は販売台数ベースで85万台、小売金額ベースで296億円と予想する。
