東邦チタニウムは18日、スポンジチタンの減産と収益改善に向けた施策を実施すると発表した。
スポンジチタンを減産するのは、世界的な景気低迷により一般工業用、民生用の需要が減少したことに加え、新型航空機ボーイング787型機の納入遅れをはじめとした航空機需要の縮小が主因。
茅ヶ崎工場は生産能力月産1200t（プロダクトミックス後）のところを現在は約15％減少し月産1000t体制としているが、4月1日から当分の間、生産能力に対し40％減少し月産720t体制とする。
今年12月に稼動する予定の若松工場（新スポンジ工場）は、稼働開始を2010年4月に4か月延期する。
また、主要製品であるチタン販売量の減少に加え、販売価格の低下により収益環境が悪化しているため、収益改善に向けた施策を実施する。
具体的には1月から、取締役、執行役員等の報酬を5-10％削減しているが、4月からは当分の間、10-20％削減する。4月から当分の間、管理職賃金も3-4％削減する。
減産により余剰人員が発生するが、休業によるワークシェアリングを実施し、雇用調整助成金の受給を申請する。
生産効率化、経費削減、生産の効率化に努めるとともに、全社・全部門にわたる徹底した経費削減を図る。
