三菱重工業は、ベトナムの首都ハノイにある日本語学校「ドンアイン沖縄経済文化交流センター」に、太陽光発電設備を寄贈する。
「新興国、途上国等への自社製品提供支援」をテーマとするCSR（企業の社会的責任）活動の一環。ベトナムでは、ボーイング737向けフラップを生産する工場が竣工するなど、投資を拡大しているため、現地でのCSR活動を強化する。
同社が寄贈する太陽光発電で同校の教室の照明用電力をまかなうとともに、停電時にも授業を継続することができるようになる。2010年5月頃をめどに、微結晶タンデム型太陽電池モジュールと関連機器を設置する。
現地では9月14日、同社の大宮英明社長が同校を訪問し、寄贈式を行った。
寄贈する設備は、約10kW相当の微結晶タンデム型太陽電池モジュールとパワーコンディショナー、据付架台などで構成、独立電源システムのため、停電時に約4教室分の照明等に電力を供給する。
微結晶タンデム型太陽電池は、薄膜系太陽電池の次世代機種で、従来のアモルファスシリコン膜に微結晶シリコン膜を積層した2層構造で、太陽光スペクトルを幅広く吸収しアモルファス型に比べて高出力を発揮する。
