オンラインのタイヤ直販「ミシュランストア」で流通網を補完・強化

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ミシュラン、タイヤ直販サイトを開設
ミシュラン、タイヤ直販サイトを開設 全 6 枚 拡大写真

ミシュランはブリヂストンに次ぐ売上規模をもつ世界2位のタイヤメーカー。

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しかし日本では国内の主要タイヤメーカーが自社ブランド専門の販売ネットワークを整備しているのに対して、ミシュランは自社の流通網を持たない。タイヤ直販サイト「ミシュランストア」開設の背景には、こうした事情もあるようだ。

◆日本のタイヤメーカーがやらないことを

乗用車・ライトトラックタイヤ事業部執行役員のポール・ペリニオ氏は、今回のミシュランストアの開設について、「日本のタイヤメーカーがやらないこと、できないことをトライしようとした」と語る。

「ミシュランは日本で独自の店舗ネットワークを持っておらず、独立店やカー用品チェーン店などが今のわれわれの流通網だ。ヨーロッパでは自社ブランド専門のリアル店舗を運営しており、日本でも(同様のやり方を)検討したが、競争が非常に厳しい。そこで、われわれは日本のメーカーと異なるマーケティングをやらねば成功しないと考えた。そこで考えたのがこのミシュランストアだ」(ペリニオ氏)

◆限られた流通網を補完

ミシュランストアは、顧客がタイヤを選ぶと同時に、装着する店舗と日時も指定し、その期日に店舗へ赴いてタイヤ交換作業をしてもらうとともに、アフターのメンテナンスも取り付けた店舗が受け持つ。現状、国内タイヤメーカーのタイヤショップでは、オンラインでのタイヤ検索はできても、そこから入庫予約はできない。また、独立系のタイヤ直販サイトでは価格重視で売り切り型のビジネスになっており、取り付け・交換まではサポートしていないことがほとんどだ。

代表取締役社長のベルナール・デルマス氏は、「日本の主要タイヤメーカーはリアル店舗ネットワークができているため、ミシュランストアのような直販サイトは作る必要はないし、作ろうとしてもできないだろう」。

また、「ミシュランタイヤを取り扱う店は多くない。そこで、扱える店舗も同時に探せるオンラインストアは役に立つ」(デルマス氏)という。

高いブランド力を持ちながら、自社ブランド専門のリアル店舗を持たないこと、取扱店が限られていることを逆手にとって、ミシュランは新たな手法でアフターマーケットの顧客獲得を狙う。

《北島友和》

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