パナソニックが中心となり高速電力線通信「HD-PLC」の普及拡大を目指すHD-PLCアライアンスは、PLC機器の紹介や現在の取り組み、電気自動車を利用したスマートグリッドの実現に向けた展望を紹介していた。
PLC（Power Line Communication）は、電力線を利用した高速データ通信技術で、パナソニックを中心にI・Oデータ、沖電気工業、村田製作所、オムロンなど20社が会員となり世界での普及を目指す。NEC、富士通、NTT東日本、NTT西日本などがシステムを採用しPLC応用機器の開発・販売を行っている。
PLCは2006年4月にアメリカで初めて実用化、同年10月に日本での運用が開始され、現在では日本を中心に普及が進んでいる。PLC応用機器の販売台数は世界で累計100万台を突破したが、うち海外での販売は1割未満と低く、今回のCESでアメリカをはじめ全世界に向けたアピールをすることが狙いだ。
PLCは通常の家庭用電源を利用するため、インターネット専用回線を別に設ける必要がなく配線をシンプルにできるほか、AV機器をはじめとした家電製品単体でのデータ通信が可能となることで新たなサービス需要の創出も見込める。また、同じく家庭用電源を利用する電気自動車（EV）との連動も検討されており、来るEV社会の到来に向け期待が高まっている。
PLCとEVとの連動についてパナソニックシステムネットワークス HD-PLC推進室の城戸亮二氏は「車にPLCシステムを搭載する必要があるため、各メーカーでの規格統一が必要。ただ、EVの販売が本格的になればPLCの需要は必ず生まれるし、PLC普及のスピードも格段にアップする可能性もある。課題は多いが、積極的に取り組む価値はおおいにある」と語る。
スマートグリッドについてはまだ実験段階の面が強い、としながらも「スマートグリッドもPLCも、電源を利用した情報通信技術であるという点では同じ。（EVの登場により）グローバルな視野で見ればいつどちらが先に普及してもおかしくはない」とした。
HD-PLCアライアンスは7日に、世界的な標準規格化に向けたIEEE P1901委員会のドラフト2.0として技術方式の承認を受けたことを発表したばかり。城戸氏は「年内には国際的に一般普及に向けた動きが活発化するでしょう。まずは確実に認知促進に努めて行きたい」と語った。
