日本自動車工業会は、2009年度に実施した乗用車市場動向調査の結果をまとめた。
この調査は、一般世帯での乗用車の保有、今後の購入意向などを調査したもので、隔年毎にアンケート調査を行なっている。今回は3926サンプルの回答があった。
今回調査では全国乗用車世帯保有率は75.8％だった。1999年から2007年まで79％前後で推移していたが、若者の車離れや景気低迷が影響し、保有台数が減少していることを裏付けるように減少に転じた。
複数保有率は36.1％。2001年から2007年は40％前後で推移していたがこれも減少した。
車型は「大・中型」「小型」の比率が減少し、依然として「軽」は増加傾向だった。「大衆車」は2007年まで減少傾向だったが、2009年は増加したが、これにはエコカー減税などが影響した模様だ。
前保有車の保有期間（実態）、現保有車の保有予定期間（推計）はともに長期化傾向が継続した。
不況の影響でクルマに対するユーザーの消費マインドは停滞しているが、「経済性（低燃費）」と「環境（エコ）」の双方で魅力のあるハイブリッドカーには強い興味を示した。先進的で魅力ある車の登場で市場が活性化する可能性を示唆していると、指摘する。
ETC休日特別割引の利用率は36％だった。
