活況といわれるアウトレットモールだが、施設数が増加しリピーターも増えたことで、消費者にとっては百貨店・総合スーパーなどと同じ日常的な購入チャネルの1つとなってきているとの調査結果を矢野経済研究所が28日発表した。
日本国内で展開しているアウトレットモールは、2009年度で36施設（インターネットモールは除く）。同施設の2009年度売上高を合計すると、5578億円（前年度比105.2％）の見込み、2010年度は全国で2施設が開業予定で、売上高は6188億円（前年度比110.9％）になるとの予測がされている。
各社が展開するアウトレットモールの傾向を見てみると、大きく2つに分類でき、レジャー要素を盛り込んでエンタティメント性を強めた「アウトレットに特化したモール」（単独型）、一般的な郊外ショッピングセンターに接近させて日常性を強めた「通常店舗や生活利便施設も取り入れた複合商業施設」（複合型・併設型）である。最近の傾向では、単独型は少なく、複合型・併設型が多くなっているという。
業績を伸ばして固定ファンを獲得しているアウトレットモールがある一方、テナントが埋まらないまま営業するアウトレットモールもあり、施設数の増加による競争の激化により、市場淘汰が進んでいる。また、近年インターネットにおいて、国内外のファッションブランドをアウトレット価格で販売するサイトも増加、その市場は拡大している。
今後の展開として報告書では、一般ショッピングセンター化するモールには、日常的なリピート利用を増加させるための提案、レジャー要素を盛り込んだエンタティメント訴求型モールは、日常的な購入チャネルとは異なる“非常性”を打ち出した提案や買い物目的だけではない時間消費的な提案が課題になるとまとめている。
