MM総研は4日、2010年度上期(4～9月)の国内パソコン出荷状況の調査結果を発表した。
それによると国内のパソコン総出荷台数は前年同期比17.3％増の706.5万台。出荷金額は、同15％増の6,330億円となり、95年度以来上期の出荷台数としては過去最高を更新したことがわかった。出荷ルート別に見ても、個人向けでは前年同期比14.2％増の352.2万台、企業向けでも前年同期比20.5％増の354.3万台となった。
個人市場では、09年度下期に登場した新OS (Windows7)が好評で、個人の買い替え需要が継続。タイプ別では、ノートタイプ(ネットブック含む)は15.7％増の471.5万台、デスクトップタイプが20.5％増の235万台。一方、ネットブックは、前年比41％減の37万台にとどまった。
メーカーシェアでは2010年4～6月期にNECは富士通に1位を奪われたが、7～9月期に巻き返して上半期合計で1位となった。個人市場での買い替え需要を上手く捉えただけでなく、法人向でも大口案件を獲得して台数を伸ばした。2位の富士通も、特に法人向けでは情報通信分野向けの大口案件のほか、全体的に民需が好調で台数を伸ばした。3位は東芝がランクインした。前年8位だったレノボは前年比64％増の47.5万台と出荷台数を増やし6位に。企業向けを中心にノートPCの価格競争力を大幅に強化したほか、間接販売にマーケティング資源を集中させた。一方、エイサーはネットブック市場が減速し8位となった。
