電通とディーツー・コミュニケーションズは、アップル社製のスマートフォン『iPhone』向けの広告に関する調査を実施した。
2010年9月23日から30日間にわたって、グーグルが提供するiPhoneアプリのアドネットワーク「AdMob」上に掲出したバナー広告とそのバナー広告をクリックすると起動する動画広告に関して調べた。バナー広告の配信は2010年8月23日から9月22日までの1か月間実施、掲載終了直後に同アドネットワーク上でiPhoneユーザを対象に調査した。
調査では、電通が主導で実施した大手自動車メーカーによる自動車を購入する際に利用できる「新車の購入プラン」の認知度アップを目的に展開したキャンペーンに関して実施した。
その結果、動画広告を「確かに見た」と答えた人は、バナー広告を「確かに見た」と答えた人の約1.7倍となった。動画広告認知者のうち、広告での訴求内容の認知率は、バナー広告認知者に比べて約11ポイント高く、広告非認知者に比べて約24ポイント高かった。
また、動画広告認知者の約4割が広告閲覧後、サイト閲覧や検索などなんらかの行動を起こしたと回答した。アンケート調査上で動画広告素材を再度閲覧させたところ、9割弱が訴求内容を理解した。
これらのことから動画広告は広告の印象度を高めることや訴求内容の認知度アップや理解促進に効果的なことが明らかになった。
