トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車など大手自動車メーカーが週明け3月14日からの生産を停止することを決めたが、今回の操業停止は長期化する可能性がある。
トヨタは14日は、グループの車両生産工場を含む国内全ての工場の生産停止を決めたが、操業再開の見通しは立っていない状況だ。ホンダや日産も国内の全工場で14日の操業を停止する。三菱ふそうトラック・バスも神奈川県にある工場の生産を停止する。
自動車メーカーが今回の地震で大きな被害を受けていない中部地区や九州地区の工場でも生産を停止するのは、物流の混乱などから、部品の供給を確保できる見通しが立たないためだ。しかも今後は電力不足でサプライヤーの工場が生産停止になる可能性が高い。道路網の寸断と合わせて、生産停止が長期化する懸念が強まっている。
新潟県中越沖地震では、国内自動車メーカーのほとんどに部品を供給していたリケンが被災し、国内自動車メーカーの操業停止に追い込まれたものの、自動車メーカー各社がリケンの生産再開向けて応援要員を派遣したことなどから地震発生から数日からほぼ1週間後には自動車メーカーの生産は正常化した。
これに対して今回の地震では複数の自動車部品サプライヤーが被災したほか、道路網の寸断で物流機能はマヒしており、電力不足による生産停止の懸念も強い。
また、現在のところ日系自動車メーカーの海外工場に影響は及んでいないものの、海外工場では電子部品などを中心に日本から輸出している部品も多く、今後こうした部品が不足して海外工場の生産にも影響が波及する可能性が高い。
