ウェザーニューズは18日、「東日本大震災」の実態調査の結果（速報版）を公開した。速報として14日～16日の期間に、37,279人の有効回答をまとめたもの。調査は現在も継続しており、 調査を締め切り次第、改めて発表される予定。
この調査では、「津波発生の情報を確認するまでの時間」「津波情報の入手先」「津波情報を受けての行動」「揺れがおさまるまでの行動」「揺れがおさまるまでの行動に対する自己評価」「災害に関する情報の入手先」「被災後、最初に家族や友人との連絡をした手段とその時間について」「被災時におけるコミュニケーション」「被災時の悩み事」「日ごろの備えについて」「避難時における周辺地域の人との連携について」といった項目についてアンケートした。
まず、「津波発生の情報を確認するまでの時間」において、地震発生から津波の情報を知るまでにかかった時間は、全国平均で17.0分。海岸近くに居た人で津波情報を知るまでにかかった時間は、全国平均で16.4分。なかでも、被害が多く発生した5県（青森県、岩手県、宮城県、福島県、茨城県）の海岸近くで津波情報を知るまでにかかった時間は平均23.3分と、全国平均よりも遅かったこともあきらかになった。今回、実際の津波到達は早かったところで、地震発生から15～20分との見方もあり、上記の調査結果を見てみると、津波情報を知ってから逃げても間に合わない可能性が高いと言える。このことから、まずは揺れたらすぐに高台や鉄筋コンクリートの建物の高い所へ避難することが第一で、さらにその行動の早さが重要になるとのこと。
次に「津波警報は最初に何で知りましたか」との質問をし、“テレビ”“インターネットサイト”“携帯サイト”“携帯メール”“防災無線”“ラジオ”“新聞”“家族や友人等の知人から”から選択してもらった結果、“テレビ”が53％ともっとも多く、“携帯サイト”が10％、“携帯メール”が7％と、携帯電話を活用した回答が約2割になった。また、震度5弱から震度が大きくなるにつれ、“ラジオ”の利用が増え、震度6強以上では、約3割が“ラジオ”から情報を得ていることがわかった。とくに岩手県では、“ラジオ”の利用者が4割を超えていた。
「津波情報を受けての行動」では、海岸近くにいた46％の人が退避行動に移れなかったことが判明。「揺れがおさまるまでの行動」においては屋内・屋外にいた人ともに“とり合えず様子をみた”がもっとも多い結果になっている。なお屋内に比べ、屋外にいた人のほうが、“身がすくんで何もできなかった”の割合が多い傾向にあった。「揺れがおさまるまでの行動に対する自己評価」は、2人に1人以上の人が“うまくできた”としていた。
「災害に関する情報の入手先」でも“テレビ”“インターネットサイト”“携帯サイト”“ラジオ”“新聞”“家族や友人等の知人から”から選択してもらった結果、“テレビ”が28,533人でもっとも多く、続いて“携帯サイト”が19,787人だった。震度6強以上では、“ラジオ”の利用者が3割を超え、“家族や友人等の知人から”情報を得る人も1割を超えた。
「被災後、最初に家族や友人との連絡をした手段とその時間について」では、家族や友人と連絡が取れた時間の全国平均は3時間3分、“公衆電話”の全国平均は3時間55分、“固定電話”の全国平均は3時間35分、“携帯電話”の全国平均は3時間45分、“携帯メール”の全国平均は3時間9分、“インターネットメール”の全国平均は3時間16分、“災害用伝言板”の全国平均は3時間39分、“Twitterやmixi、Facebook等のサイト”の全国平均は2時間3分となり、ソーシャルメディアが強さを見せた。また、今回の調査を通して送られてきた災害エピソードを見ると、避難時においても、SNSを利用しながら、友人や知り合いなどの安否情報を始め、避難所情報や交通情報など、それぞれの減災活動に役立てている例が目立つという。
なお「被災時におけるコミュニケーション」では、被災時における情報発信回数の全国平均は16.6回、SNSで連絡した回数は、他の通信手段より多く20.5回となっており、ここでもネットを通じたコミュニケーションが重宝されているのが見て取れる。
そのほか「被災時の悩み事」では、“交通機関のマヒ”がトップ、「日ごろの備えておくべきもの」では“防災グッズ／非常食の準備”がもっとも多い結果になった。「避難時における周辺地域の人との連携について」では、全国の7割が周辺の人と“連携が取れた”としている。
