イードは15日、「タブレット端末のビジネス利用に関する意識調査」の結果を公表した。3月31日～4月4日の期間に、20～50代までの社会人で、タブレット端末を所有しており、ビジネスでの利用経験・意向がある450名（男性380名、女性70名）から回答を得た。
まず「タブレット端末の所有」について質問したところ、9.8％のビジネスパーソンがタブレット端末を所有していた。所有機種は、「iPad」が54.4％でダントツ、「Galaxy Tab」の10.9％と大きく差をつけた。ただし「その他のAndroid OS端末」（27.3％）と合わせた場合、Android OS端末も全体では38.2％と、一定量のシェアとなっている。またWindows端末も17.8％となっており、ふだん使用するPCと同じOSを使いたいという意向を持つ層が存在することも推察される。たとえばそういった層に向けて、Acerからは14日にWindows 7搭載タブレットが発表されている。
購入時のビジネス利用意図については、88.0％の人が「ビジネスでの利用を考えていた」と回答。タブレット端末の導入に対する期待値は非常に高いものとなっている。「タブレット端末の利用を始める際、ビジネスシーンにおける用途として希望していたもの」について再度全所有者に複数回答で質問したところ、「情報収集」が69.1％、「メール」が68.9％、「資料閲覧」が66.4％と、ほぼ横並びの結果になった。
さらに、実際の利用状況について質問したところ、「現在ビジネスで使っている」と「ビジネスで使っていたが現在は使っていない」をあわせて、54.4％が利用経験者となった。ビジネスでの利用期待度と実際の利用結果では、かい離がみられた。とくに「利用前に期待していた用途」と「利用開始後の用途」をパーセンテージで比較したところ、「メール」と「情報収集」では大きな差はなかったが、「資料閲覧」で7.7ポイント、「資料作成」で7.3ポイントと、この2点で大きな差が出ている。
最後に、タブレット端末に対する具体的な不満を複数回答で質問したところ、過半数を超える52.7％の人が「文字入力がしにくい」と回答。続く「USBポートがない」の30.2％より20ポイント以上の差が存在していた。また、「データ処理速度が遅い」が27.8％、「データのやりとりができない/やりにくい」も21.6％となった。ビジネスシーンでのタブレット端末には、文字入力の改善、USB搭載など、WordやExcelなどの定番ソフト対応など、よりノートPCに近い機能が求められていると考えられる。
