ホンダの池史彦取締役専務執行役員は、14日の業績予想発表の席上、業界のなかでも4輪車の生産回復が遅れ気味になっていることについて「（震災影響の）基本的なところは各社同じだろうが、適用部品や在庫状況の違いなどがあったのではないか」と語った。
そのうえで、「他社と比べて経営の能力といった問題があったわけではなく、止むなしと考えている」と述べた。ホンダは今年度の下期から前年度比で2割の増産を行うものの、現時点での世界生産は6％減の335万台にとどまる見通し。
一方、今後のサプライチェーンの対策については、「リスクヘッジやコストの面からも部品の共通化などを進める必要がある」と指摘した。
しかし、「過去からもリスクを最小化するために部品の複数手配は行ってきた。やみ雲に（調達先を）分散すればいいというものでもなく、今回の震災により何か大きく変えることはない」とも語った。
