クロス・マーケティングと、リサーチ・アンド・ディベロプメントは、震災3か月後の「第3回首都圏における震災後の生活と消費の意識に関するアンケート」を実施した。
結果によると今年の夏休みの過ごし方として「自宅でのんびり過ごそうと思う」が約4割を占めた。「主に自宅にいて近場に出かける」が約3割で、全体的に「安・近・短」の傾向が強い。
また「自宅から離れた場所に滞在して過ごす」という人の中で、予定している滞在期間が「いつもの夏休みより長い」という人が3割近く。これらの人たちの特徴を全体と比較したところ、滞在場所として「実家や親戚の家」の割合が高く、自宅から離れた場所に滞在する理由として「放射能の影響を避けたいから」や「できるだけ節電するため」の回答が高かった。福島第一原発の事故による放射能の不安や、節電で暑い夏が予想される首都圏を脱出し、実家などにしばらく退避する「疎開型」も多い。
また、家庭や職場での節電を意識した「省電力型ライフスタイル」では「一時的なものでなく、今後長期にわたって人々の意識や行動に定着する」という見方を示す人が、全体の65％と大多数を占めた。
