積水化学工業の調査研究機関である住環境研究所は、太陽光発電（PV）採用者の東日本大震災による省エネ意識・行動の変化を明らかにするため「PV採用者・震災後の意識と行動に関する調査」を実施した。
今年1月に実施した「PV採用者の意識調査」の回答者に対して7月に再度アンケートすることで、同一回答者の意識と行動が震災後にどう変化したのかを探ったもの。
今回の調査では、震災以降、東京電力エリアでの計画停電の影響や社会貢献意識などから節電行動に積極的に取り組むようになり、節電の意識が大きく変化したことが明らかになった。
PV採用者は一般に比べて電力消費ピーク時間帯に集中して節電しており、節電ストレスは低い。また、PV採用者周辺は「光熱費削減」「災害時の安心」が魅力としてPVに関心を寄せていることや、震災を機にPV採用者では「蓄電池」、「節電促進メニュー」への関心が一層高まっていることも明らかとなった。
前回調査では、PV採用前・後で「節電・節約に（やや）努めるようなった」が86％、新買取制度開始前・後では40％と、節電・節約意識はかなり高まっている。
今回の調査では、東日本大震災以降「節電・節約に努めるようになった」、「やや努めるようになった」を合わせ、78％がさらに節電努力を重ねていることが明らかになった。
PV採用者の節電実施率は全体的に高く、特に「日中を避けて電化製品を使うようにしている」は55％で、一般が25％だったのに対して2倍以上の実施率となっている。
震災後、PVに対する周囲の関心が高まっており、「以前よりPVが話題になることが増えた」とするのは東日本で62％、西日本で34％となっており特に東日本で関心が高まっている。
蓄電池に対する関心はPV採用者で「ある程度関心」を含めると91％も占めた。一般でも84％と高く、節電促進メニューへの関心も前回調査に比べて大きくポイントを伸ばした。
