テュフラインランドは、電気自動車に関する国際意識調査を独自に初めて実施し、結果を公表した。
今回の意識調査では、重要市場として中国、デンマーク、ドイツ、フランス、インド、イスラエル、イタリア、日本、ポルトガル、スペイン、英国、米国の世界12カ国のドライバーを対象に実施した。
「EVと聞いて思い浮かぶ自動車メーカー」を質問したところ、トヨタがトップで、他を大きく引き離した。12か国の回答者全体の34％が電気自動車を購入するならトヨタを選択すると回答。次いで、ホンダで17.2％、フォルクスワーゲンが15.9％、量産型EVを市販している日産は14.6％にとどまった。フォードが11.7％、ルノーが11.5％、プジョーが10.7％、アウディが9.4％、BMWが9.1％、オペルが7.4％と続く。
各国別では全体調査と異なる調査結果が出た。ドイツではフォルクスワーゲンを挙げた回答者が36％と最も多く、トヨタは26％で2位。以下、BMW、メルセデスベンツ、アウディ、オペルと続く。フランスの場合、ルノーが33％でトップで、トヨタ、プジョー、シトロエン、日産、フォルクスワーゲンと続く。
電気自動車技術に関し、最も開発が進んでいる国についての全回答者の意見として日本が53％と過半数を超えた。続くドイツも42％と高い。
また、EV導入の支援策については、最も利用されているのが購入金額の一部を補助する方法。自動車メーカーに対する開発助成金制度や税額控除といった支援策もあるものの、一般的では無い。再生可能エネルギーからの電力利用を訴える声も全世界的に強く、肯定的立場を示した意見が多かった順に、イタリア、インド、ポルトガル、中国、スペイン、イスラエル、フランス、ドイツ、英国、デンマーク、米国、日本となった。
EV購入する理由として環境への配慮を第一に挙げたのはドイツのみ。イタリア、インド、中国は、環境とコストの両面を重視。電気自動車購入をためらう主たる理由で、ドイツ、フランス、中国は「走行可能距離の制限」を挙げている。「高価であること」を理由として挙げたのは、日本、米国、デンマーク、ポルトガル、イスラエル、スペイン、イタリア。英国とインドは「充電スタンドの数が少ない」で、「安全性に関する懸念」を購入阻害要因と考えているのはインドのみ。
EVの受け入れに対する意見では、「賛成」と肯定的に捉えている声が多かったのはインド、中国、イタリア。その特徴として運転習慣のスタイルがEVに適していることや、EVに関する知識、高い環境意識があること、低価格志向であるなどの要素がある。
「どちらかというと賛成」と回答したのは、英国、ドイツ、スペイン、フランスのドライバー。EVに関し平均的な情報量を得ている一方、わずかに環境意識の低さが目立った。
「どちらかというと反対」は、主にポルトガル、イスラエル、米国に多い。環境意識がほとんど無く、EVについては安全性について懸念を抱いており、僅かな情報しか得ていない。
そして「反対」と回答した大半は、デンマークと日本。両国のドライバーの運転スタイルは、EVの持つ特徴と全く相反するもので、安全性に対する懸念がある一方、環境意識は高くないの特徴がある。
