MM総研は12月14日、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の会員モニターを使って全国の20歳以上の就業者1146人を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施して結果をまとめた。
それによると、今冬のボーナス支給額が「昨冬より増加する」と答えたのは9.2％と今夏の8.2％からやや増加した。「昨冬より減少する」と答えたのは16.3％で今夏の16.9％からやや減少した。
今冬のボーナスによる購買意欲については「昨冬と比べ上がった」と答えたのは13.0％で、今夏の10.3％からやや増加したのに対し「下がった」と答えたのは31.7％と、今夏の39.5％に比べ大きく減少する結果となった。
3月に発生した東日本大震災が今夏のボーナス額・購買意欲に影響したが、今冬ではそのショックも落ち着き、ボーナス額・購買意欲ともに改善傾向が現れる結果となった。
今冬のボーナスでの使い途では「商品・サービスを購入する」と答えたのは40.4％と、昨冬の46.3％からは減少したが、今夏の37.7％からは増加した。
冬のボーナスの使い途を複数回答で聞いたところ昨年冬と比べて目立って増加したのは「国内旅行」「海外旅行」。また「遊園地・娯楽施設」「健康・美容家電」も増加傾向。これに対して「衣類・服飾品」と「外食」は減少した。「ITデジタル家電」は40.6％で、昨冬比では変わらずだった。
今年の冬ボーナスで購入したいITデジタル家電は「パソコン」が14.8％を占めトップ、次いで「スマートフォン」で10.6％、「デジタルカメラ」が7.0％、「薄型テレビ」が5.2％、「ブルーレイディスクレコーダー」が4.2％と続く。昨冬と比較すると「パソコン」「スマートフォン」の購入意向が大きく増加した一方で、「薄型テレビ」「ブルーレイディスクレコーダー」の購入意向は大幅に減少した。
「パソコン」は、全般的な価格の下落による値頃感や、インテルが提唱する薄型・軽量・省電力の新しいノートパソコン規格「ウルトラブック」の新商品が今秋から年末商戦にかけて続々と登場していることが購入意向の増加に寄与している模様。「スマートフォン」は、iPhone4Sや高速データ通信サービスXiやWiMAXに対応したアンドロイドスマートフォンが登場したことで、従来型の携帯電話からスマートフォンへのシフトがさらに加速していることが影響していると見られる。
「薄型テレビ」は、昨年12月のエコポイントが半減される直前や今年7月の地上デジタル放送への移行直前に駆け込み需要が発生したことの反動が大きく影響した。
