富士通は11日、車載機を搭載した全国の商用車から得られる走行履歴などの大量データを1か所に収集、分析することで、安全・エコ向上サービスの有効性を検証することを発表した。
データを活用して急ブレーキ多発地点マップを作成し、ドライバーに警告を行う「急ブレーキ多発地点マップサービス」、および運転の環境性・安全性（Eco＆Safety）度合いを評価する「E&S- Benchmark（エコアンドセーフティー ベンチマーク）」について、1月13日～3月30日の期間に有効性を検証する。
「急ブレーキ多発地点マップサービス」は、全国の商用車から得られるデータをもとに、急ブレーキが多発した地点をマップ化し、運送会社に提供するサービス。今回、7社の運送会社が本サービスを利用し、有効性を検証する。個社のみならず全国の運送会社からの急ブレーキ情報を自動で入手することにより、より広範囲な「急ブレーキマップ」が作成できる見込みだ。
「E&S-Benchmark」は、車種や設定に関係なく、実測の車速と計算されたエコ車速（特許取得済）を比較し、その差を指数化した「E&S」指数の結果を全国の運送会社間で共有し、利用者全体のなかでの運転の環境性・安全性のレベルを評価するサービス。今回、15社の運送会社が本サービスを利用し、安全で環境にやさしい運転の継続とモチベーション向上への貢献を評価する。全国でのランキングがわかることで、運行品質に対するモチベーションアップ、レベルアップを図ることができる見込みだ。
両検証は、富士通の既存の運行管理サービスである「TRIAS/TR-E&S」、またトランストロン提供の「ITP-WebService」を利用している一部運送会社の協力を得て実施される。
