MM総研は26日、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の一般消費者会員モニターを使い、全国1078人を対象とした「環境対策に関する消費者意識調査」第4回を実施し、結果をまとめた。
ウェブアンケートの結果によると、環境対策に力を入れていると感じる企業は、1人5社までの記述式回答で290人（26.9％）から支持を獲得した「トヨタ自動車」が、昨年に続きトップ。2位は161人（14.9％）の「サントリー」、3位は110人（10.2％）の「パナソニック」が入った。
トヨタ自動車を支持した理由は「ハイブリッドカー（『プリウス』）を販売している」という回答が、前回同様ほぼ全てを占めた。ただし、支持率は前回から約10ポイント減少。ハイブリッド効果の一服感と、より環境性能の優れた電気自動車の評価が高まってきたことが考えられると同社は指摘している。
前回躍進した自動車メーカーだが、今回の調査ではトヨタ自動車をはじめ、全体的に評価が下がる傾向が見られた。本田技研工業は前回の5位から7位、前回12位の三菱自動車は21位と大幅に順位を下げた。その中で日産自動車は前回から0.1ポイントと若干ではあるものの増え、本田技研工業を抜き5位となった。
また、環境問題に対する関心度は、「非常に関心がある」が16.6％、「やや関心がある」が57.2％で両者を合わせて約74％が環境問題に対する関心を示した。これは前回に比べて6ポイントの減少。調査開始以降初めて80％を下回った。
さらに「多少値段が高くても環境に良い商品を選ぶ」では、「あてはまる」「ややあてはまる」が合わせて4ポイント減の約39％ 、「コストや手間がかかっても環境によい商品を選ぶ」は「あてはまる」「ややあてはまる」あわせて7ポイント減の約30％と、全体的に環境問題への関心度が前回と比較して大幅に下がった。
