電通が発表した国内の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2011年日本の広告費」によるとの総広告費は5兆7096億円、前年比2.3％減となった。
2011年の総広告費は、2008年の米国金融危機に端を発した世界同時不況から3年連続で前年割れとなった。2011年は東日本大震災による広告自粛の動きが大きく影響した。ただ、年後半は10〜12月期のマス四媒体広告費が好調だった2010年の水準をさらに上回るなど回復している。
媒体別にみると「テレビ広告費」が同0.5％減、「新聞広告費」が同6.3％減、「雑誌広告費」が同7.0％減、「ラジオ広告費」が同4.0％減とマスコミ四媒体広告費は同2.6％減と前年を下回った。特に紙媒体が厳しい。
「プロモーションメディア広告費」も同4.6％減と前年を下回った。一方で、地デジ化に際しての3波対応テレビの普及で「衛星メディア関連広告費」は同13.6％増と2ケタの伸びを示した。「インターネット広告費」も同4.1％増となり、ソーシャルメディア活用などの新手法が増えた結果、引き続き増加した。
マスコミ四媒体を対象にした業種別では、「ファッション・アクセサリー」の婦人服・バック、「流通・小売業」の通信販売、コンビニエンスストア、「情報・通信」のスマートフォン関連、WEBコンテンツ、「官公庁・団体」のACジャパンなどが増加した。21業種中5業種が前年を上回った。
減少は「飲料・嗜好品」の国産ビール、焼酎、「家電・AV機器の液晶テレビ、プラズマテレビなど16業種。自動車・同関連は同1.4％減でセダンやミニバン・1BOX、スポーツ・クーペなどの減少が目立った。
