日産自動車の志賀俊之COOは5日、横浜市の本社で報道陣と懇談し、東日本大震災によるサプライチェーンの寸断で長期の操業停止を余儀なくされたことについて、その後に講じた対策で操業再開までの期間を縮めることができるとの見通しを示した。
志賀COOは「今回の経験を通じて、クリティカルになる部品の抽出ができた。シングルソースになっている場合は、同じサプライヤーの代替工場で生産できる準備をお願いするとか、それが簡単でなければ少し在庫を持ってもらう。あるいは他のサプライヤーからの調達や海外から持ってくる準備をしている」と説明。
さらに「ある鋳造部品を栃木工場で集中していたため、栃木工場の鋳造（工程）の復旧まで世界中に部品が送れなかった。これの一部をメキシコでの生産を考えている。またいわき工場で行っているエンジン部品の鋳造を一部、横浜でもできるようにするなど、クリティカルな部品を洗い出して分散化している」ことも明らかにした。
その上で「同じことが仮に起こったとしても、（操業再開までの期間が）現時点では縮まっていると思っている」と述べた。ただ具体的な期間は示さなかった。日産は東日本大震災発生直後から関東地区にある全工場の操業が停止、一部在庫部品などを使って生産を行った工場はあったものの、発生から1か月間は本格的な生産活動はできなかった。
