電通総研は、「震災後二年目に向けての生活者の意識・行動変化」に関する調査結果を発表した。
震災1か月後、3か月後などの節目で、震災による生活者の意識・行動変化を調べてきたが今回、震災から1年を迎えるにあたり新たに調査を実施した。
調査結果によると「近い将来、東日本大震災と同じくらいの天災が起きる可能性は高いと思う」が87.9％、「もし再び、東日本大震災と同程度の天災が発生したら、また同じように困惑するだけだと思う」が71.8％だった。しかし「地震が多くても、日本で暮らしたい」は85.8％を占めた。
震災から1年が経過した現在の認識では、「震災の影響から復旧したと思う」は54.5％、「震災の影響から復旧していないと思う」は45.5％、「震災の影響から復興したと思う」が35.0％で、「震災の影響から復興していないと思う」は65.0％を占めた。
「がんばろう日本（助け合って日本を立て直そう）という気持は強い」は76.9％、「東日本大震災の経験を後世に伝承したい」が88.0％で、連帯の必要性を求める意識は高くなっている。
一方、震災を機に発想や行動の転換を図る「スマート・エコ」型商品・サービスでは1位はエコカーとなった。2位が耐震・免震構造の住宅、3位が太陽光発電パネル・家庭用燃料電池だった。さらに14位に自転車がランクインした。
