矢野経済研究所は、車載用半導体の世界市場に関する調査を実施、18日、その結果を「車載用半導体市場の可能性と将来分析 2012-2013」として公開した。
調査はデバイスメーカー、カーエレクトロニクスメーカー、自動車メーカーなどを対象に、2012年1月〜3月にかけて同社専門研究員が面談や電話などでヒアリングした。
調査結果によると、2011年の車載用半導体世界市場規模は、センサとパワー半導体が市場を牽引し、前年比9.9％増の205億8000万米ドル（約1兆6740億円）となった。東日本大震災、タイ洪水の影響から市場規模はマイナス成長となることが懸念されたが、想定よりも早く半導体工場の復旧が完了。洪水の影響も一部地域に留まったことでプラス成長となった。
デバイス別構成比では、車両の各システムを制御するためのECUに実装されるマイコンが全体の25.3％、次いで燃費や安全システム等の制御に使用される車載用半導体センサが16.9％、電動パワーステアリングやHV/EV向けに市場が拡大しているパワー半導体が13.9％だった。
2012年の市場規模は、日本、北米における新車販売台数の増加が期待できることから、前年比10.5％増の227億4000万米ドル（約1兆8504億円）となる見込み。年々厳しくなる環境規制に対応するために様々な電子制御システムの搭載が進み、車両一台あたりの半導体コストも上昇。さらに2015年以降では新興国においても安全システムの義務化が進み、2020年の車載用半導体の世界市場規模は403億米ドル（約3兆2792億円）になると予測している。
