アジア太平洋地域におけるスマートフォン人口の急増によって、モバイルメディアの消費活動が増えているが、広告主はモバイル広告を介して消費者と効果的に関わる手がかりを見つけていない---。ニールセンが行ったグローバル調査で明らかになった。
世界の39市場（アジア太平洋では13市場）で実施された「スマートフォンインサイト」調査によれば、近年のアジア太平洋地域におけるスマートフォンの普及が明らかになった。多くの市場でスマートフォンが非スマートフォンの所有率を上回った。
スマートフォン所有率の増加にともない、モバイルインターネットの利用が、特にソーシャルネットワーキングとインターネット検索において増加している。日本では、スマートフォンユーザーの約10人に9人が、過去1ヵ月の間に携帯電話でネットにアクセスしている。モバイル版ソーシャルネットワーキングは香港とマレーシアで人気だ。
調査ではスマートフォンユーザーがタブレットへの親近感を高めていることも分かった。中国、タイ、マレーシアでは、スマートフォンユーザーの3分の1がタブレットを所有している。これら2タイプの機器におけるコンテンツ消費の違いを特定することと、機器間における相互作用を理解することが重要だ。
またスマートフォンの人気は、位置情報サービス（LBS）の利用を高めている。スマートフォンユーザーの間でLBSの利用率が最も高いのは韓国で、これに日本が続く。
APMEA（アジア太平洋、中東およびアフリカ）地域のニールセンテレコム・インダストリー・グループのマネージング・ディレクター、ヴィシャル・バリは「位置認識サービスは大きな可能性がある。現在は韓国、日本といった成熟市場で多く利用されている。しかし、今のところソーシャルネットワーキングや検索に利用が集中しているインドネシアやマレーシアなども、利用可能性が高まればすぐに追い付くだろう」と述べる。
アプリについても、アジア太平洋における利用率は高くなっている。韓国と日本で過去1ヵ月におけるアプリ利用率が高い一方、韓国とシンガポールのスマートフォンユーザーは定期的に利用するアプリ数が多い。インドネシアで音楽とソーシャルネットワーキングが好まれているのを除くと、ゲームはアジア太平洋地域で最も人気のあるアプリだ。
モバイル広告については、「スマートフォンの常時接続状態は、広告主が消費者に接触する上で理想的なプラットフォームだ。が、スマートフォンユーザーのモバイル広告に対する抵抗感はかなり強い。広告主がモバイル広告の受容度を上げることが重要」とバリは述べる。
そのためにバリは、（1）モバイルプラットフォームに合わせた創造的要素またデザイン要素の向上、（2）大量広告よりも、的を絞った手法、異なる画面サイズに合わせた様々な広告形態の提供、（3）位置を特定した上での文脈型広告、およびスマートフォンユーザーが無料でアクセスできるコンテンツを提供する文脈型広告の活用、などを提案する。
OSのシェアはアジア全体で様々だ。北部アジアでアンドロイドが首位に立つ一方、iOSはシンガポールで最も普及しており、シンビアンはベトナム、マレーシア、タイ、インドネシアおよびインドで首位を占める。
