ブリヂストンは10日、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）研究協力事業の成果として、天然ゴム原料「パラゴムノキ」の病害診断技術を確立したと発表した。
同社は、世界のパラゴムノキの栽培面積の9割以上を占める東南アジアにおいて、根白腐病の被害が深刻化していることに着目。現在、根白腐病の診断は目視で行われているため、検出精度が低く、発見の遅れや誤診などにより病害を蔓延させる原因になっている。
そこで、2010年よりNEDO研究協力事業の中でインドネシア技術評価応用庁、ボゴール農業大学、東京農業大学、東京農工大学、九州大学と連携し、パラゴムノキの病害診断・防除技術の開発を進めてきた。
今回確立した技術は、早期の病害診断ツールとなる技術で、「DNAを利用した病原菌検出」、「ラテックスの成分分析による診断」、「葉表面スペクトル・温度の測定による診断」、「衛星画像の解析による広域の健全度診断」の4つ。これらは植物病理学、分子生物学、生化学、分析化学、リモートセンシングといった複数領域の技術であり、開発した技術の応用により、目視に頼らない簡易的ツールを用いた早期の罹病診断や、土壌中の病原菌検出の定量化を可能とする。
今後も同社は、インドネシアや国内の大学との連携を継続。さらに開発を推進すると共に、技術の普及を通じて、パラゴムノキの保護と天然ゴムの安定供給を目指す。
