MM総研は『iPhone 5』の購入意向に関する実態調査を実施した。iPhone 5の購入については41.4％が購入意向を示し、購入意向ユーザーの53.3％がソフトバンクモバイルを支持した。
ソフトバンクを支持する理由としては、“iPhoneといえばソフトバンク”といったイメージ、総合的な料金、auを支持する理由としては、電波の強さ、があげられ、特徴が分かれる結果となった。ただし調査期間は9月14〜18日で、ソフトバンクはテザリング装備、下取り強化などの追加施策をまだ発表していない。
iPhone 5の購入については41.4％が購入意向を示している。購入したい理由（複数回答）は、「iPhoneは人気があるから」が最も多くなった。MM総研では、画面サイズやデザインといった外観を含めて進化した性能が高く評価されることで、iPhoneが引き続きスマートフォンの中心的存在になると分析する。
購入意向を示した人に、9月14日にauとソフトバンクが発表したiPhone 5の本体価格や料金プラン、キャンペーンやLTE情報を提示して、どちらを購入したいか質問したところ、「ソフトバンク」53.3％、「au」46.7％となり、ソフトバンクが若干優勢となった。
ソフトバンクを選ぶ理由としては、「現在利用している携帯電話会社だから」181 人（40.8％）、「iPhone のイメージが強いから」139 人（31.3％）、「家族と同じ携帯電話会社だから」118 人（26.6％）、「総合的な料金・プランの良さ」69 人（15.5％）、「利用料金のわかりやすさ」61 人（13.7％）の順となった。
一方、auを選ぶ理由としては、「現在利用している携帯電話会社だから」146 人（37.5％）が1位で、これはソフトバンクと同じ理由だ。次いで「電波の繋がりやすさ」140 人（36.0％）、「家族と同じ携帯電話会社だから」113人（29.0％）、「電波の通信速度」72 人（18.5％）、「総合的な料金・プランの良さ」56 人（14.4％）の順となった。
調査期間中は、auにはテザリングが装備されソフトバンクにはないことから、いっぱんにソフトバンク不利という見方があったものの、実際の調査では、ソフトバンク指向がやや多かった。ソフトバンクは調査の直後で iPhone 5の発売前の19日に、テザリングの装備と下取り価格の増強を発表したので、現在は調査結果よりもソフトバンク指向が増しているかもしれない。都内家電量販店は予約状況を公表していないが、編集部の店頭取材によると、19日のソフトバンクの発表で動向が変わったというのは販売員共通の認識だ。
ソフトバンクは19日にスマホ下取りプログラムの増強、テザリングオプションの設定、4G/LTEスマホ家族キャンペーン、4G/LTEスマホBB割、24時間通話定額オプションといった施策を発表した。下取りプログラムは、例えばソフトバンク iPhone 4S（16GB）の場合、下取り額は1万6000円（1000円×16ヵ月間割引）となっている。
下取り額の最大はiPhone 4S（64GB）で2万円、ほかにiPhone 4（32GB）が1万2000円、iPhone 3G（全モデル）が4000円、001DL、101DLが2000円などとなっている。14日の発表ではiPhone 4S（全モデル）が1万2000円、iPhone 4（全モデル）が8000円という2種類の設定だった。
調査方法はウェブアンケートで回答対象者は計2010人（スマートフォン利用者とフィーチャーフォン利用者、それぞれNTTドコモ、au、ソフトバンクモバイルの3キャリアで都合6グループ、各335人）。調査期間は、auおよびソフトバンクがiPhone 5の本体価格、料金プラン、キャンペーン等およびLTEの一次情報を発表した後の9月14〜18日。
