HR総合調査研究所は、2012年7月9日〜19日に人事担当者に対し、「新入社員教育」についての調査を行った。 同研究所では、新入社員研修の目的は「学生から社会人へのマインドチェンジ」であると分析している。
同研究所は、人事のプロを支援するポータルサイトを運営するHRプロ内にある調査・研究機関。今回の調査では、メーカー138社、非メーカー191社の合計329社が回答している。
内定者研修を行う企業は、全体の7割。内定者研修で行われているのは「集合研修」「レポート提出」「通信教育」が上位3つとなった。eラーニングに関しては、企業規模によって差があり、「1001名以上」の企業では35％に対し、「300名以下」では12％となった。
研修の中身は、グループワーク、ビジネスマナーや資格対策などで、企業ごとのポリシーに基づいて組み合わせている。医薬品・医療機器業界では、MRとして働くのに自動車の運転が不可欠なこともあり、運転技能スキルに関する研修を実施している企業が目立っている。
内定者研修よりも入社時導入研修を実施する企業が多く、全体の93％にもなった。入社時導入研修の形態でもっとも多い「通い型研修」では実施する企業規模の差はみられない。しかし、「合宿型研修」に関しては、「1001名以上」で6割前後の企業が実施している一方で、「職場実習」は企業規模が小さくなるほど実施率が高いという結果がみえた。
同研究所では、規模が小さい企業ほど、特別プログラムを組む余力が少ないので、職場で対応しているものと推察している。配属までの研修期間は1か月未満がもっとも多かった。
内容に関しては、全体の8割が「ビジネスマナー」と「社会人としての心構え」をあげている。「入社時導入研修で強化している内容」という質問でも「社会人としての心構え」はトップであり、2位が「ビジネスマナー」という結果。「研修の目的として重要なテーマ」でもっとも多いのは「学生から社会人へのマインドチェンジ」であり、8割近くとなった。
他のテーマは4割以下であることを考えると、新入社員研修の目的は「学生から社会人へのマインドチェンジ」といっても過言ではなく、業務知識よりも重視していることが理解しやすいのではないか、とまとめている。
