日本海事協会は、IHIマリンユナイテッド、ディーゼルユナイテッド、日本IBMの協力により、船舶のライフサイクルコストの削減を支援する「船舶保守管理システム」を構築、2013年6月から、船主・船舶管理会社向けのクラウド・サービスとして提供を開始する。
船舶は海上という過酷な環境で使用するため、船内搭載機器の状態把握や保守管理を適切に行うことが、航海中のさまざまなトラブルを防ぐために必要。船内機器のセンサーデータを活用して状態診断や故障の未然防止を図るとともに、それらを機器の保守管理履歴と組み合わせて、船舶の安全な運航や船舶のライフサイクルコストを削減する取り組みが注目されている。
今回、日本海事協会、IHIマリン、日本IBMは船内機器センサーデータ分析による早期異常発見に関する共同研究を実施した。研究では、IHIマリングループの船舶情報管理システムでの経験とセンサーデータや保守履歴といった実際のデータを基に、異常事象の発生状況、機器の状態の変化を解析し、その有用性を確認した。
このデータ解析技術は、IBM東京基礎研究所が開発したもので、観測値に含まれるノイズの影響を除去しながら、変数同士の隠れた関係を自動で見出し、それに基づいて各センサー値の異常度を算出する。これまでの研究を踏まえ、今回、日本海事協会はこの異常検知機能を組み合わせた船舶保守管理システムをクラウド・サービスとして提供することを決定した。
船舶保守管理システムは、IHIマリングループが開発・販売し、700隻以上の船舶に搭載実績のある「船舶情報管理システム」のノウハウを盛り込み開発する。また、効率的な設備の保全管理を実現するIBMソフトウェア「マキシモ」を活用して、陸上での船舶管理者の業務効率向上を支援する。船上では保守作業の実績登録などを行うが、回線がつながっていない状況でもオフラインで入力できるモバイル・アプリケーションが必要となる。
モバイル・アプリケーションの開発・実行基盤を提供するIBMソフトウェア「ワークライト」をベースにした「EAMモバイル・ソリューション」を利用して、船上アプリケーションを共同開発する。将来的には、モバイル端末での利用を視野に入れた設計方針を採用する。船舶保守管理システムのサービス提供では、IBMのクラウド・サービスを利用する。
また、今回の異常検知機能は、専門家の作業無しに同等の解析結果が得られるため、適用範囲が大幅に拡大する。これにより機器の状態診断や故障の未然防止を図り、機器の状態に基づいたメンテナンス期間の延伸を行い、船舶の安全な運航とメンテナンスコスト低減の両立を目指す。
