東芝は8日、ハイブリッド自動車・電気自動車などに搭載するリチウムイオン電池の安全性確保と性能劣化を防止するためのデバイスとして、電池の残容量や異常状態の検出のほか、残容量の均等化を行う電池監視チップセットを製品化したと発表した。
同チップセットは、監視IC「TB9141FG」とマイクロコントローラ「TMPM358FDTFG」で構成し、2013年2月からサンプル出荷を行い、2014年4月から量産を開始する。
監視IC「TB9141FG」は、一つのICで業界最高となる最大16のリチウムイオン電池セルを監視できるので、システム全体の部品点数削減が可能。また、ノイズ対策として、監視IC間の通信方式に電位差を利用し、ノイズ除去を可能にする構成を採用することで、安定した通信を可能とした。
マイクロコントローラ「TMPM358 FDTFG」は、ARM社 Cortex(TM)－M3を採用し、機能安全の国際基準である「IEC61508」と「ISO26262」に対応。バックアップRAMとスリープ機能を実装したほか、同社独自の省電力化技術を適用することで、低消費電力での電池監視システムを実現した。
同社は、今回の製品化にあたり「TB9141FG」と「TMPM358 FDTFG」を組み合わせた基本的なリファレンスモデル（推奨回路）と、機能安全（IEC61508/ISO26262）対応が可能なソフトウェアライブラリも提供しており、これらを活用することで電池監視システムを容易に構成できるとしている。
