パテント・リザルトは、日本に出願された車載用カメラ関連技術について、特許分析ツール「Biz Cruncher」を用いて参入企業に関する調査結果をまとめた。
近年、運転者の視界を支援するために、車両周辺を監視するカメラを搭載する自動車が普及してきている。同調査では周辺を監視するための車載用カメラに着目し、個別特許の注目度を得点化する「パテントスコア」をベースとして、特許の質と量から総合的に見た評価を行った。
調査の結果、総合力ランキングでは、1位デンソー、2位住友グループ、3位パナソニックとなった。
1位となったデンソーで注目度が高い特許は、カメラレンズに付着した付着物を除去する「車両用操作装置」が挙げられる。同社は、2003年頃から出願件数が増加し、その後一時減少したが、再度件数が増加傾向にある。
2位住友グループは、他社と比べ出願件数が増加し始める時期が早く、90年代後半から多く出願されている。注目度が高い特許には、プリズムに関する「車両周辺視認装置」が挙げられる。
3位のパナソニックで注目度の高い特許は、車載カメラの切り替えに関する「車載カメラ映像合成透視装置」が挙げられる。同社は、近年出願件数が減少傾向にある。
海外への特許出願状況は、基本的にはアメリカが多いが、上位2社のデンソー、住友グループは欧州特許庁よりも欧州の中でドイツ一国に限定している広報が多いことが特徴的。また、中国への出願も各社の件数が増えていることが分かった。
なお、総合力ランキングの4位はトヨタ自動車、5位は京セラだった。
