13日開幕したATTT（国際自動車通信技術展）に、米国の企業コベリティ（coverity）の日本支社が初出展。自動車に搭載されるカーナビなどの車載機器や電子制御システムの拡大に伴って問題となるのが、ソフトウェアの不具合でもたらされるシステム全体の欠陥だ。
同社は、ソフトウェアの不具合による重大な製品のクラッシュ、誤作動、セキュリティ脆弱性など、致命的な不具合を自動検出する開発テストソリューションを提供している。
2010年に米国で持ち上がったトヨタ車の急加速問題では、NHTSA-NASAが行なった調査でコベリティの静的解析技術などが採用され、電子スロットルを制御するシステムのソフトウェアに不具合がないことを証明された。
米国においては既にSamsung、東芝、日本電気など1100の顧客が同社の製品を導入しているが、日本においてもこの一件で注目を集め、自動車業界での事例として三菱電機、三田製作所の車載機ソフトウェア開発に同社の技術が採用されたという。
コベリティ日本支社の安竹由起夫氏は「当社の開発テストソリューションは、C/C++、C#、Javaなど多様なプログラミング言語に対応し、独自のロジック/アルゴリズムにより膨大な行数のソースコードでも短時間での解析が可能です」と検証エンジンの優秀さをアピールする。検出だけでなく、バグフィックスまでにいたるまでの全体的な開発ワークフローをサポートできることも同社のソリューションの強みだ。
「自動車に採用される電子機器や電子制御システムの拡大で、ソフトウェアの不具合をチェックする行程は膨大となっています。今後もカーナビをはじめとする車載機器や先進安全技術などに採用される電子制御システムなど、ソフトウェアの品質を維持する重要性は高まってくると思います」と日本での活動について意気込む。ATTTへの出展を通してカーメーカーや車載機メーカーに対し、積極的な売り込みを図る考えだ。
なお14日は、セミナーにおいて15:55より安竹氏が登壇、同社が提供する車載機器ソフトウェアに対する静的解析技術の現状について語られる予定となっている。
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